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人材教育の株式会社総合教育研究所

経営品質向上プログラム

−経営品質「知事賞」及び「奨励賞」受賞レベルへの経営革新−

【 「経営品質向上プログラム」とは何か

経営品質向上プログラムとは、顧客にとって他が真似できない独自性のある価値を提供してくれる魅力ある企業であるために、「革新し続ける経営」を構築、支援する一連のプログラムをいいます。

最近では、経営品質向上プログラムの実践を通し、経営革新のモデルとしてふさわしい組織を表彰する経営品質賞が県単位で普及して来ています。

私たちは「革新し続ける経営」に挑戦する企業を全力で応援します。
実績として、県知事賞・奨励賞・チャレンジ賞受賞企業を輩出しております。

【 経営品質向上プログラムが目指す「卓越した経営」とは何か

「卓越した経営」とは、トップのみならず社員全員が合意した「理想とする姿」を目指して経営革新の実践を重ねることで、業界をリードする独自の価値を創造し続け、それによってトップレベルの顧客満足、社員満足、財務の成果を生み続ける経営をいいます。

「卓越した経営」を実現するには、固定観念に囚われない柔軟な考え方、理念に合致した行動、そこから導かれる優れた成果といった一貫した取り組みが必要です。

経営品質向上プログラムの基本的な価値、態度、信念、行動基準を表す基本理念として、「顧客本位」「独自能力」「社員重視」「社会との調和」の4つが掲げられています。
この基本理念に共感、賛同いただけることが、活動の条件となります。

【 「卓越した経営」の基本理念

1.顧客本位を志向していること

企業・組織の目的を単に売上や利益を上げることではなく、「顧客が喜ぶ価値の創造」に置く考え方です。企業活動の全ては、顧客へ価値を創造、提供することができているかという観点で考えます。
もちろん、利益の追求はとても大切ですが、それは顧客への価値提供の結果として得られるものである、と考えます。

経営品質 基本理念 顧客本位の志向

2.独自能力を志向していること

他社と同じことを行うのではなく、独自の見方、考え方、方法、手段による高い価値の実現を目指す考え方です。
独自の価値を創造するには、単に手法を真似ることではなく、「見方」「考え方」を学ぶことが重要です。こうした学習によって今までにない「独自能力」を形成し、能力を発揮することができます。
同質的な競争意識に偏っていると、価格の叩き合いで終始してしまいます。

3.社員重視を志向していること

社員一人ひとりの尊厳を守り、個の独創性と知識創造性を発揮して、企業目標の達成を目指す考え方です。そのためには、社員が仕事に対して喜びや誇りが持て、学習意欲が高くなる職場の環境づくりが必要です。社員が自由に発想し、対話できる環境を意図的につくらなければなりません。社員による目標設定と自律的な経営を目指しましょう。

4.社会との調和を志向していること

企業は社会の一員である(企業市民)との考えにもとづいて、社会に貢献する、社会の価値と調和することを目指す考え方です。
事業を通じた利益を社会に還元するにとどまらず、環境汚染と経営目標の達成との間で不調和が生じる可能性などへの十分な対策が必要です。
さらにより前向きに、地域社会に対して、積極的支援や協力を行おうとする姿勢です。

【 経営品質向上プログラムに必要な「対話」とは何か 】

「卓越した経営」を目指すために企業が積極的に対話すべき相手とは、基本理念で取り上げた4つの考え方の中にあります。

第一は、顧客との対話です。この対話によって企業は、変化する顧客・市場のニーズやウォンツや、満足・不満足を理解し続けなければなりません。

第二は、競争市場との対話です。この対話によって顧客へ独自の価値を創造する能力を高める上で必要な情報を得ることができます。

第三は、社員との対話です。この対話によって社員間の横と縦の風通しがよくなり、自由闊達な風土の中で、企業としての問題解決能力を高めることができます。そのためには、社員間で積極的な対話を行うことができる環境をつくらなければなりません。

第四は、社会との対話です。この対話によって社会が求める企業への要望や価値観の変化に対して、企業としての果たすべき役割を確認することができます。

4つの対話から大きな気づきを得て、それを企業で実践し学習していくことによって、企業は社会の中での「あるべき姿」や企業としての「ありたい姿」を学習することができます。

「図 日本経営品質賞 アセスメント基準のフレームワーク」

経営品質 卓越した経営


人材育成:トータル人事制度「強い組織の源泉」構築
−社員のやる気を高め、繁栄する企業の礎をつくる目標管理・評価制度・給与制度−

強い組織の源泉である、人事制度変革のためのコンサルティングをご提供いたします。

人口減少時代、デキル人材は外部依存ではなく、内部から育成することが最も大切であり、それは多くの経営者がイメージしているほど困難なことではありません。 むしろ、外部依存(採用と退社)を繰り返すほうが非効率きわまりありません。

組織の人事体制を変革することで、企業競争力の源泉でもある「人財」を育て、かつ組織自身も育つ
「 Win-Winのサイクル」を実現します。

【 トータル人事制度コンサルティング概要 】
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総合教育研究所の、コンサルティング基本理念

当社が大切にしたいのは、パートナーシップ型コンサルティングです。
「やらされて」ではなくて、社員の方、つまりは組織「自ら変革する」力を引き出したいと考えています。

そのためには、押し付けるだけのものではなくて、自らの頭で考え、自らの行動で示す、
自己変革の意識をクライアント企業の社員の方々に持っていただけるよう心がけています。

「自分が変わり、相手が変われば、人生が変わる。」

「変わる」という自己変革の意識が芽生え、組織に根付いてこそ、本当の企業変革が達成されます。

株式会社 総合教育研究所 代表 石橋正利のブログ


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