社員の「やる気」を失わせている大きな要因の一つとして、人事評価ぬきや査定部分がわずかだったり、評価者の主観中心の査定だったりするために、社員の中に上司や組織に対する「不信感」が存在していることがあります。
今後の人事評価のあり方として、働く社員が、生涯の託しがいのある組織として活気あふれる企業文化を創造していくためには、次のような人事評価システムがなければなりません。
1.人材を育てる能力開発型である
2.被評価者の参加できる公開型である
3.加点評価中心で、敗者復活のチャンスがある
4.基準・運用ルールが明確である
当社のコンサルティングでは、この点を中心に、組織の活性化を図ります。
人事処遇制度全般にわたり、現状における問題点の抽出・明確化を行います。
1. 社員の現行制度への評価と理解浸透度
2. 経営理念、方針との一貫性
3. 社員のやる気や業績に対する有効性
人事処遇制度改善の方向性、人事評価制度の位置づけについて、経営陣・人事責任者のなかでコンセンサスを図っていただきます。
1. 人事処遇制度改善の方向
2. 人事評価制度の位置づけ
3. 人事評価制度策定実施プラン
社員参加型のプロジェクト・チームを編成し、評価制度の具体的な内容項目を検討していきます。
この過程において、人事評価制度改訂・導入の主旨や策定された制度の妥当性についての社員の理解を深めていただくことができます。
1. 人事評価制度の必要性と概要
2. 職種の分類
3. 重要業務の検討
4. 評価要素の設定と定義づけ
5. 評価要素のウェートづけ
6. 評価基準の設定と評価シートの作成
7. 事実把握のための観察記録シートの作成
7. 人事評価制度運用マニュアルの作成
8. 導入計画の作成
具体的な運用方法と導入スケジュールについて検討していただきます。
1. 評価者訓練の実施
2. 評価制度広報の実施
1. 評価制度のメンテナンス
人事評価のシステムを基軸として、活力を引き出す人事制度づくりが組織開発の重要なテーマです。
給与制度や職能資格制度の運用はもちろん、今後は目標管理制度や能力開発制度との連動による相乗効果の現われる人事制度の構築をめざします。
業務分担、業務設計、給与・賞与、評価制度、キャリア計画、動機づけなどの最適な組み合わせによって組織のもつ能力を高め、環境変化に即応できる組織の変革能力を高めます。
新入社員から部・課長といった中堅・管理監督者に至るまで、それぞれのキャリアに応じた能力を開発するため、「階層別研修」・「職能別研修」・「キャリア研修」の3つに大別される研修体系を確立しています。
人事制度を改革するため、又は、改革をした組織を時間とともに風化させてもらわないためにも継続的な社内研修は大切です。
階層層別研修
階層ごとに必要となる資質を、新入社員研修などそれぞれの段階で習得していくための研修です。
これは、社員として必須の知識や考え方を習得する研修であると言えます。
職能別研修
所属している部署、担当業務毎に必要となる能力を、選択的に習得していくための研修です。
これは、OJTリーダーなどの担当業務に必要となる能力開発を行う研修であると言えます。
キャリア研修
社員個々のキャリアビジョンへの気付きや目指すべきキャリアの達成を通信教育や社外研修・社内セミナーなどを通じて支援する研修です。
選抜対象者研修
若手ビジネスリーダーや次世代経営者などを育成するために、推薦や公募などにより選抜された社員に対して行う、より高レベルな能力開発を狙いとした研修です
その他、規模や業種・業態、会社ごとの状況によって、その他研修をカスタマイズして実施します。
当社の経営コンサルティングは、「経営の品質」を高めるお手伝いをさせていただいています。
変化の激しい時代、毎年、雨後の竹の子のように出てくる新たな経営手法の数々。
しかしながら、真に強い企業とは、ただ変化に柔軟であり続けるばかりではなく、確固とした「質」に支えられ時代の流れに翻弄されない「強くて普遍の組織力」を持った企業です。
当社は、「経営の質」を向上させ、もって強い組織を創造するパートナーでありたいと考えています。
その具現化として、昨今注目されております。「経営品質賞」を目指した取り組みをご提案させていただいております。
【 経営品質コンサルティング概要 】
経営品質向上プログラム
−経営品質「知事賞」及び「奨励賞」受賞レベルへの経営革新−
当社が大切にしたいのは、パートナーシップ型コンサルティングです。
「やらされて」ではなくて、社員の方、つまりは組織「自ら変革する」力を引き出したいと考えています。
そのためには、押し付けるだけのものではなくて、自らの頭で考え、自らの行動で示す、
自己変革の意識をクライアント企業の社員の方々に持っていただけるよう心がけています。
「自分が変わり、相手が変われば、人生が変わる。」
「変わる」という自己変革の意識が芽生え、組織に根付いてこそ、本当の企業変革が達成されます。
<ご相談・資料請求などは、下記までお気軽にどうぞ。>